柔道整復師ってどんな仕事?給料はどれくらい? 2017.07.26
柔道整復師は整骨院などで打撲や脱臼などの治療をする仕事です。
症状によっては医師の同意が必要な場合もありますが、基本的に自身で患者の診断、保険の申請が可能です。
今回は柔整師がどんな仕事をするのかと平均的な給料はいくらくらいなのか詳しく解説していきます。
柔道整復師ってどんな仕事?
柔道整復師は文部科学省が認めた4年制大学や厚生労働省が認めた専門学校を卒業し、試験に合格して国家資格を取得しなければなることができません。
柔道整復師になることで「ほねつぎ」「接骨院」という看板を掲げることが認められます。p>
また、国家資格なので病院の整形外科やリハビリ施設で手術後の患者のリハビリテーションのサポートなどもすることができます。p>
柔道整復師の仕事内容としては事故やスポーツをした際の骨折、脱臼、打撲などの治療をします。p>
基本的に手術や薬を使わずに、人間がもっているそもそもの治癒力を利用して治すのが柔道整復師の治療の特徴です。p>
よく名前が似ていると言われる整体師は国家資格ではなく、通信や整体師育成所で学ぶことができます。p>
整体とは主に筋肉の緊張をほぐしたり、肩こりや腰痛を軽減させ、骨の歪みを整える民間療法です。p>
整体師は柔道整復師と違って治療ができませんし保険の申請ももちろんできません。
気になる柔道整復師の給料はどれくらい?
接骨院や整形外科に在籍する30歳くらいの柔道整復師の給料でおよそ20万円から26万円と言われています。p>
それに加えて経験や実績を考慮すると手当がついて30万円ほどになります。
だいたい新人時代は年収200万円から300万円ほど、10年ほどの経験があって実力あるのでしたら平均年収は400万円から500万円ほどになります。p>
年数による伸び率は低い
柔道整復師はサラリーマンなどと違って勤続年数による給料の増加があまりありません。
中には働き始めたときの給料とあまり変わらないという人もいます。
個人経営の整骨院だとそれは顕著です。
しかし一方で能力給や歩合給というものがあるのでそういったもので給料を増やすことは可能です。
歩合給を得るためには指名客を獲得する必要があるのでそれだけ技術力がなければなりません。
それに加えてコミュニケーション能力や親しみやすさなども重要な要素となってきます。
残念ながら誰でも指名がたくさん貰える柔道整復師になれるわけではありませんが、技術の向上に力を入れて患者の痛みを取り除きたいという気持ちが大切です。
柔道整復師の給料を引き上げるためにするべきことは?
柔道整復師として高い給料を貰うためにはまず高い技術を身につける必要があります。
高い技術を身につけることによって指名客を得ることもできますし、自身の市場価値も上がって転職の際によりよい職場に転職することが可能です。
技術を身につけるために近道はなく、毎日患者を施術して技術を磨いていくしかありません。
整骨院によっては勉強会を積極的に行っているところもあるので、そういった整骨院で働くのも効率的に技術を身につけることができておすすめです。
専門分野に特化する
柔道整復師は整骨院だけでなくスポーツトレーナーとしても働くことができます。
スポーツトレーナーも柔道整復師と同様に知識や技術が必要なシビアな業界です。
ただ、プロ選手と契約を結ぶなどの成功すれば年収を引き上げることができます。
介護業界でキャリアアップする
柔道整復師は他にも介護業界でも機能訓練指導員として働くことが可能です。
機能訓練指導員は柔道整復師と給料面ではそこまで変わりませんが、福利厚生が充実していて休みも比較的取りやすいです。
また、ケアマネージャーや介護福祉士などになればより給料を上げることができます。
介護業界現在非常にホットな業界ですので、将来性も見込めます。
年収を引き上げるなら開業しよう
給料を増やす方法には開業するというものもあります。
成功すれば年収1000万円を超えることもあるので多くの人がこのように独立を目指しています。p>
しかし現在整骨院は乱立状態になり、競争が年々激しくなってきています。
開業したけど顧客を確保することができず、廃業してしまう場合もあります。
今後整骨院を独立開業する場合は、確かな実力と経営スキルがなければ成功は難しいです。
事前のリサーチと慎重な準備をする必要があります。
柔道整復師は頑張り次第で給料を増やせる
柔道整復師の給料は勤続年数によって上がることはあまりありません。
しかし代わりに能力給や歩合給があるので、技術が高く指名を貰える柔整師になれば給料を上げることも可能です。
そのためにはまず毎日勉強をして技術を磨くことが必要ですし、患者の痛みに対して適切な判断ができる知識が必要です。
技術を磨いていくことに加えて、柔道整復師として以外にもスポーツトレーナーや介護職として働いたり、リスクはありますが独立開業したりすることでも給料を引き上げることはできます。
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